「テーブル・フォー・ツー・ＵＳＡ（ＴＦＴ）」は、１０月１６日の「世界食料デー」に合わせて、今年で１２回目となる「おにぎりアクション２０２６」キャンペーンを開催している。１１月１７日（火）までの期間中におにぎりの写真を「#OnigiriAction」のハッシュタグを付けてＳＮＳに投稿するか、キャンペーンのウェブサイトから投稿すると、協賛企業・団体の支援により投稿１件につき５食分の給食が支援を必要とする子どもたちに届けられる。今年は１００万食を目標にしている。
ＴＦＴは、健康的な食習慣の普及と、支援を必要とする人々への栄養価の高い給食の提供を通じて食生活に起因する飢餓や健康問題の解決に取り組んでいる。日本発祥の非営利団体で、現在は世界各地で活動。「おにぎりアクション」のほか、「Ｗａ―Ｓｈｏ ―Ｌｅａｒｎ、Ｃｏｏｋ、Ｅａｔ Ｊａｐａｎｅｓｅ！―」や「Ｅｄａｍａｍｅ Ｃｈａｍｐ」などのプログラムを展開し、健康課題の解決と日本食文化の発信に注力している。
おにぎりアクションは、日本の伝統的な食べ物であり思いやりや分かち合いの象徴でもあるおにぎりを通じて、世界の食料問題への関心を高める取り組み。２０１５年の開始以来、世界で１２００万食以上の給食を支援してきた。
ＴＦＴはこれまで、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に関連する賞と、健康・文化に関する日本政府の賞の二つの栄誉ある賞を受賞している。気候変動や地政学的な不安定さ、世界経済の先行き不透明感などを背景に食料価格が上昇し、国連の持続可能な開発目標の一つである「飢餓をゼロに」の達成が危ぶまれる中、栄養のある食事を必要とする人々への支援の重要性は増している。
キャンペーンの支援内容は、米国の経済的に恵まれない地域の学校給食に新鮮な野菜や果物を加えて栄養面の充実を図るほか、東アフリカの子どもたちにも給食を提供する。ＴＦＴと協賛団体は、同キャンペーンを盛り上げるため、オンラインと対面の両方でさまざまなイベントを開催する。おにぎりを通じて、人々が交流を深め、日本の食文化を共有する機会を創出する。
今年は米国内の日本総領事館と連携した「おにぎり外交プロジェクト」を実施。各総領事館がハッシュタグ付きの写真を投稿しポスターなどを掲示するほか、一部では参加型のおにぎり体験イベントも開催する。また、米国の大学生を対象にインスタグラムでおにぎりの写真投稿を競う「大学対抗おにぎりアクション」を催す。投稿数が最も多いグループのほか、独創的なリール動画や優れたグループ写真にも賞を贈る。
さらに、国際交流基金ニューヨーク日本文化センターの協力により、全米の参加者がオンラインと対面で参加できる料理イベント「全米シェアードテーブル」も開催し、創意工夫を凝らしたおいしいおにぎりの作り方を紹介する。各イベントの詳細は公式ウェブサイトやＳＮＳで随時発表される。
米国での協賛企業・団体は、Ｊ・Ｃ・Ｃ・ファンド／ニューヨーク日本商工会議所、ＳＭＢＣグローバル財団、ＭＵＦＧ銀行、Six Tree Foundation、BentOn、Originally Japanese Kitchen、SunnyBlue、Musubeeなど。
期間中は、協賛企業の対象商品の売り上げの一部も給食支援に充てられる。参加企業と商品はＪＦＣインターナショナル（錦米）、象印アメリカ（炊飯器）、Ｓａｎ―Ｊ（Ｔａｍａｒｉしょうゆ）、伊藤忠インターナショナル（田牧米ゴールド）、みすずコーポレーション（おいなりさん）、ミシマフーズＵＳＡ（海苔香味ふりかけ）、キューピー・アメリカズ（キューピーマヨネーズ）、おたふくフーズ（お好み焼き粉）など。
キャンペーンの詳細はＴＦＴ公式サイト―
https://usa.tablefor2.org/onigiri-action
またはグローバルサイト―
https://onigiri-action.com/en/
ＱＲコード―
