クライシス・イーター

　今回、トヨタ自動車がアメリカで騒がれるきっかけとなったのは、ブレーキがマットに絡み暴走した結果、死亡事故を起こしたことから始まったと記憶している。その後ハイブリッド車の問題にまで発展し、米議会が取り上げることになってしまった。この問題は一民間企業の問題にとどまらず、ものづくりニッポン全体の危機管理、問題処理能力に対する姿勢が問われる案件であったといえそうだ。
　トヨタは自動車メーカーとして死亡事故を含む一連の流れに対し、その対応に透明性を欠き、消費者目線から多少はずれたところがあったことは否めない。トヨタに猛省を促したい。しかし今回の問題は、このところ一人勝ち傾向にあったトヨタと、技術立国ニッポンに対するバッシングともいえるだろう。アメリカ自動車業界から仕掛けられた日本ブランド自動車に対するなりふりかまわぬ挑戦であったのではなかろうか。
　ひと昔前までの日米自動車摩擦では、日本側の『輸出自主規制』によって調整がなされた。しかし現地生産の拡大にともない、日本からの輸出規制に意味がなくなってしまった現状では日本ブランドそのものをバッシングするのが最も効果的な方法なのだ。今回はそういうバッシングに対する迅速・適切な対応が必要だったにもかかわらず、トヨタほどの日本を代表する大企業にして、結果として後手にまわる鈍い対応となってしまい、悔いの残るものとなった。
　日本には「禍を転じて福となす」という諺がある。経済・産業分野においても日本は戦後の荒廃からの脱却ののち、二度にわたるオイル危機や為替の急速な円高などの危機に際し、国をあげて知恵を出し合い、省エネ技術や効率化、コストダウンに取り組み、危機を克服し、結果として逆に世界市場での優位性を実現してきた。
　日本は危機に直面したとき、その危機をむしろ糧として強固な体質を作る「クライシス・イーター」としての素質があるのだ。そして危機が去ったあとには以前にまして強固になるのだ。トヨタ自動車も今回の困難な案件を餌にして今後さらなる飛躍をとげる「クライシス・イーター」であることを期待したい。【河合将介】