トーレンス市のバーネット市長代理は、日系企業の雇用創出や地元の経済活性化への貢献を高く評価し、さらなる発展を願った。新美潤総領事は、両団体の良好な関係の継続を望みながらトーレンス地域の日系企業の受け入れに対し深謝した。首都ワシントンへの桜の木の寄贈100周年記念という日米友好の模範例を挙げ、同2団体に向け「新たな次の100年に向けて歩んでほしい」と期待を寄せた。
TACC会頭のアールシーデス氏は、日系企業が米国国家と南加地区のためにビジネスと社会福祉の両面で際立った活動を行っているとし「なくてはならないパートナーである」とたたえた。
JBAサウスベイ地域の部会長の山内邦宏氏は、JBAのトーレンス市とTACCとの関係の重要性を説き、友好の永続を熱望した。同市とその市民の日系企業の受け入れについて「駐在員が安心して働き、家族と快適に過ごせる環境を提供してくれていて全米一住みやすい」と敬意を表し、同交流会は「その恩返し」と表現した。【永田潤、写真も】