米国で２０１６年に出産した妊婦の喫煙率は７・２％で、およそ１４人に１人が妊娠中も喫煙していたことが全米疾患対策予防センター（ＣＤＣ）の最新の調査結果で明らかになった。【吉田純子】
ＣＤＣによると妊婦の喫煙者数は州によって大きく異なり、もっとも喫煙率が高かったのはウエスト・バージニア州で２５・１％。一方もっとも低かったのはカリフォルニア州で１・６％だった。
全米の喫煙率の７・２％を下回ったのは加州のほか、ユタ、テキサス、ハワイ、ニュージャージー、ネバダ、アリゾナ、ニューヨーク、コネチカット各州とコロンビア自治区、ワシントンＤＣでいずれも５％以下だった。
ＣＤＣによると、妊娠中の喫煙は先天性疾患や早産、未熟児で生まれてくる可能性が高まるほか、死産の危険性もあると警鐘を鳴らす。２０１３年と15年の調査結果によると、妊婦の喫煙率が高い州では乳児の死亡率が高いことも分かっている。
妊婦や胎児に及ぼす喫煙のリスクに関する知識は浸透してきてはいるものの、依然１４人に１人の妊婦が喫煙していることを受け、ＣＤＣは妊娠する年齢や人種なども影響するため、州によって喫煙する妊婦数にばらつきがあると指摘する。
もっとも妊婦の喫煙者数が多かった年齢層は２０〜２４歳で喫煙率は１０・７％。次いで１５〜１９歳が８・５％。２５〜２９歳が８・２％となった。
妊婦の喫煙率を人種別で見てみると、インド系やアラスカ原住民がもっとも高く１６・７％。次いで白人が１０・５％、黒人が６％、ヒスパニック系が１・８％、アジア系がもっとも低く０・６％だった。