南カリフォルニアを中心に、ハワイ州を含めて１１店舗を展開し、日本人・日系人やアジア系を主な顧客としている会員制スーパーマーケット「マルカイ」が日本の総合ディスカウント・ストア「ドン・キホーテ」に売却されることが３０日までに明らかになった。株式譲渡契約にもとづくドン・キホーテによるマルカイ株の１００％取得は、９月３０日とされる。「マルカイ」は売却後も、現状通りの形態による営業が継続される。
日本に２５０店舗以上を構えるドン・キホーテは長崎屋と共同で、シンガポールに海外事業持ち株会社を設立し、その米国子会社を通じて米国マルカイの全株式を取得する。
すでにドン・キホーテは２００６年にハワイ進出をはたしていて、マルカイを連結子会社化することにより北米での業務拡大を図る見通しだ。
マルカイ・ガーデナ本店のファシリティー・マネジャー、榎本ケニーさんによると、マルカイ店舗は経営母体が変更になる１０月１日以降も、当面のあいだ、これまで通りの店名、店舗で営業を続ける。顧客のメンバーシップ・システムにも変更がなく、従業員も継続雇用されるとのことで、買い物客にとっては特に大きな変化はないとみられる。
大阪市西区に本社を構えるマルカイコーポレーションは１９３８年の創業で、主に食品・酒類・雑貨類を取り扱う輸入販売会社。１９６５年にハワイへ進出し、現地法人の米国マルカイ・コーポレーション（松秀二郎社長）を設立。１９８１年にはカリフォルニア州ガーデナ市に米本土第１号店を出店し、食品、家庭用品、日用雑貨などを中心に販売。その後も、順調に業績を伸ばして店舗数を増やし、幅広い商品を揃えて顧客を増やしてきた。
日系人やアジア系のあいだで「マルカイ」の知名度は高く、顧客は周辺住民だけでなく、バスやカープールを利用してサンディエゴやオクスナード、サンタバーバラ方面などから定期的に買物にくる現象もみられている。
ガーデナ本店を例にとると、特にウィークエンドや正月前のホリデーシーズンには広大な駐車場が開店から閉店まで満杯になるほど利用客が多い。人気の理由としては、品数の豊富なことと価格設定が比較的安く抑えられていることなどが挙げられている。
また、小東京店は地元の買い物客に加えて日本からの観光客も多く利用しており、売り場面積も小東京に初出店以来、顧客増に比例して拡張して、売り上げを伸ばしてきている。
【石原 嵩、写真も】
「マルカイ」：全１１店舗を売却へ
